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薬物依存症からの回復支援施設 大分ダルク

大分ダルク
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ダルクとは

※精神科 第13巻1号より許可を得て転載

 
はじめに

本邦において、相互援助グループであるNA(ナルコテイクス・アノニマス;NA〕と当事者主導型回復施設であるダルク(DrugAddiction RehabilitationCenter;DARC),車輪の両輪のような関係性を保ちながら薬物依存の回復支援を行う数少ない社会資源として、北海道から沖縄まで試行錯誤を続けながら活動を展開し今日に至っている。1980年代のダルク開設当時、諸外国ではさまざまな形態と多様的な発展をみせていた薬物依存の当事者主導型を含む回復支援施設や治療共同体は、本邦では皆無に等しく、具体的な専門家といわれる人たちですら「薬物依存者の回復」のイメージをもつことが難しかった。ダルクとNAの活動とその広がりは、薬物依存の回復支援の一分野の展開にとどまらず、薬物依存者の回復支援の概念そのものを近代化させ、さまざまな関連機関に「薬物依存は回復可能である」という根源的慨念を啓発してきた意義は図りしれない。

1985年の東京ダルクの開設から約20年が経ち、31都道府県40カ所〔(50施設)以下ダルクのデーターは、20083月現在〕で、その活動は広がっている。今日では,薬物依存者の同復支援にかかわる人で、ダルクを知らない人は居ないといっても過言ではなかろう。しかし、ダルクのコンセプトや全体像、活動の実際などを説明するとなると誰もが断片的にその一部を語れるにすぎず、漠然としたイメージの域を越えられない。薬物依存の当事者による既存の概念や組織形態に囚われず、それぞれのダルクが方向性や形態の違いをもちながら全国に広がっていったために、ダルクの全体像を把握し、説明することは簡単ではない。本稿では、私なりにダルクの歩みやコンセプト、そして現状を整理し、説明を行い、ダルクそして薬物依存者による当事者回復支援活動の理解への一助としたい。

 

ダルクの誕生と歩み
 ダルクの誕生と歩みは、本邦における薬物依存の回復モデルの誕生と歩みでもある。ダルクの基本的なコンセプトは、NAのプログラム(12ステップと12の伝統)に基づいている。米国では、1970年代に回復支援施設や治療共同体の活動が急速に発展し、その流れは、本邦において1974年のAA1978年のメリノール・アルコール・センター(MAC、以下マック)の誕生につながった。マックの全国的な展開の中で、12ステップ・プログラムは、薬物依存者にももたらされ、AA薬物ミーティング(1978年発足)を経て、198110月にNAが発足するに至った。
 マックの活動の中では、薬物依存者の回復支援は補足的な位置づけであったものの、1981年に、刑務所を出所した薬物依存者のために束京に「マック薬物宿泊センター」を設立された。この施設は、利用者の逮捕(薬物の再使用)などによりほどむく閉鎖を余儀なくされ、本邦初の薬物依存者のための回復支援施設の試みは失敗した。しかしこの試みは、ダルク開設の布石となった点で、大きな意義があった。マック、AAの活動と出会い回復が始まった薬物依存者・近藤恒夫は、札幌マック、帯広マックを設立した後、「薬物依存者の回復の場」を求め、1985(1986年に正式に発足)東京ダルクを開設した。
 東京ダルクの開設後、そのプログラムによって薬物依存からの同復が始まったメンバーにより、徐々に全国にダルクを開設し、活動を広げていった。初期に設立されたいくつかの施設を除き、現在ほとんどの施設の責任者およびスタッフはダルク・プログラムの経験者である。全国に広がったダルクは、意外なことに組織化されていない。各ダルクは、それぞれの施設が自主財源により自立的に活動を行っており、緩やかな連携によって成り立っている。全国のダルクは加盟するJCCA(日本カトリック依存症者のための会)の会議においてマックや他の施設と情報を交換し、ダルクのみの分化会議において全体の間題などを検討している程度で、各ダルクは他のダルクとは対等な関係性を保っている。
 活動が広がっていくにつれ、社会的な影響を与える一方で、ダルク自身にも当事者の経験とステップ・ブログラムだけでは対応が難しいさまざまな問題への対応が課題となっている。この課題への取り組みを契機とし、APARIFREEDOM、全国薬物依存症者家族連合会など、薬物依存者やその家族と回復支援者が協同する回復支援団体が誕生している。また、ダルクやNAのプログラムを参考とし、独自のプログラムをもった回復支援施設(GAIABigLoveCrewなど)が活動している。

 

ダルクがもたらしたもの
 ダルクの誕生は、出会った人たちにとってまさに事件というべきものであった。そのインパクトは、薬物依存者の回復支援に多くの人たちを巻き込み、関連するさまざまな分野で従来のパラダイムの転換をひき起こす原動力となってきた。民問回復施設のパイオニアとして、当事者主導の回復支援プログラム、実験的治療共同体、非隔離型社会内リハビリテーションの可能性と有効性を可視的なものとしてきた。誤解や偏見が強い薬物問題を出版物、フォーラム、マスメディアなどを通して身近な間題として啓発し、依存者の回復によって、その依存者によってひき起こされるであろう社会的損失(医療費、裁判費用、受刑コスト、労働力の損失など)の軽減への寄与なども、ダルクの杜会参与の効果である。
 プログラムは単に薬物の使用を止めることを目標とせず、人間性の回復を目指している。間題の世代間連鎖は重要な問題であり、同復プログラムは将来的損失の防止として長期的にその効果に寄与している。この問題は、管理型の強制断薬を主とした医療や懲罰において注意がほとんど払われておらず、意義は大きい。

 

ダルクのコンセプトとプログラムについて
 ダルクは組織化されていないだけでなく、何をもってダルクと称するかという規定自体がダルク内に存在しない。「薬物依存者に、身体的、精神的、社会的援助を提供することによって、薬物依存からの回復を手助けし、将来自立できるように組み立てられた薬物を使わない生き方のプログラムを提供する」ことを活動の基本理念とし、薬物依存者による薬物依存者の回復支援を行う相互援助と、NA12ステップを基本にした回復プログラムを実践することがダルクを称するための暗黙の了解となっている。この理念と暗黙の了解は、回復過程で次にダルクを設立したいと考えた人にダルクの名称とともに受け継がれ伝えられている。
 プログラムは、113回の施設内ミーティングと地域のNAミーティングヘの参加が柱となっている。開設の早期に近藤氏が管理スタイル放棄したことによって、プログラムの骨格は、「13回ミーティングに参加する」というきわめて簡素なものに切り替えられた経緯がある。ミーティングを中心としたプログラムの構成は、すべてのダルクに共通している。ダルク内でのミーティングは、NAミーテイングに準じ毎回のテーマに沿って言いっ放し・聞きっ放しのスタイルで行われている。NAのミーティングと唯一異なる点は、人寮者はミーティングヘの参加が施設のプログラムとして義務づけられていることである。
 ミーティングの重視は、相互援助によるスピリチュアルな成長が回復のもっとも重要な要素であり、その方法としてもっとも有効な手段と考えているからである。単なる一定期間の断薬や再犯防止は本質的な目標とはされず、プログラムの中で体験を通して他者との信頼関係、自己選択、自己責任、セルフ・ケアなどを学び、人問的な成長をしていくことに重きを置いている。
 ミーティング以外では、ダルクの中での役割(新しい入寮者の手助けやプログラム活動の準備や実施の手伝い)、レクレーション、スポーツ、地域活動への参加,病院・司法機関などへのメッセージ、刑務所内でのミーティング協力、教育機関などでの体験談の発表などを通して、他者や社会とのかかわり方を学びつつ、新たな自己像の育成が図られている。プログラムの内容は、それぞれの施設に委ねられており、責任者の考え方やマンパワー、施設の規模などによって異なっている。個々のダルクの方針について、他のダルクから干渉されることはない。
 プログラムの提供は、入所(デイケア、ナイトケア)、通所のいずれかの形態をとって行われている.入所プログラムでは、期間は施設によって異なり、313ヵ月となっている。通所プログラムでは、とくに期間は設定されていない。
 いずれのダルクも、一定の断薬期間の後にダルク外に仕事を見つけ自立することを一つの目標としている。プログラム修了後は、地域のNAへの継続的な参加が勧められ、ダルクのスタッフや他の利用者とは、NAの仲間として交流が継続し、孤立しないように配慮されている。

 

ダルクの運営について
 ダルクは非営利団体であり、入寮費、公的助成、寄付、その他の事業収入によって運営されている。入寮費は月額1416万円であるが、生活保護受給者(各ダルク入寮者の3割程度)では、ダルクからの持ち出し(赤字)となっていることが多い。生活保護の受給対象には該当せず、入寮費が支払えないケースでもダルクでは可能なかぎり入寮を引き受ける努力をしている。障害者自立支援法の施行により、それまで行政機関との交渉によりみなし的に受けていたグループホーム、共同作業所などの認可と助成が、正式な障害者支援事業として認可される道が開けたが、ほとんどの施設で結果的に財政面の悪化が生じている。また、助成を受けるために自治体などから法人格の取得が求められ、現在17カ所(申請準備4カ所を除く)NPO法人化し、17カ所(25施設)が精神障害者福祉ホーム、精神障害者地域活動支援センター、グループホームなどの認可を受けている。公的助成によって全経費の23割程度しかカバーできていない現状において、事務手続きの負担や財政的メリットの少なさ、従来の活動スタイルの制約や干渉などが生じるデメリットなどの理由から、約半数の施設は、従来の無認可ゆえのシンプルなスタイルと自由度を保持している。また、根本的な間題として、薬物依存の回復支援施設が、精神障害者の治療または社会復帰支援事業の枠組みの中に置かれていることへの違和感が根強くあることを、援助者は理解しておくべきであろう。
 資金不足は創設以来の課題であるが、公的な援助が得にくい半面、金銭的な関係で出資を担う従来の組織や機関の方針や因習に組み込まれずに済んできた良い面もある。安定と自由のバランスをどのように取っていくのかは、ダルクの永遠の諜題である。

 

ダルクの活動と関連機関の協働について
 薬物依存者の回復支援を行う社会資源がきわめて少ない現状において、ダルクには幅広い分野からさまざまな社会的な役割が期待または求められている。求められる役割や期待のなかには、本来当事者活動に期待したり依存したりすべきものでないものも少なくない。外部からの期待はともかく、薬物依存の回復につながる可能性を広げていくことを中心とした活動は、設立から20年を経過し、一定の成果と方向性を得てきたように思える。
 ダルクの活動が携わる分野とその内容を表1に整理してみた。活動は、@薬物依存者・家族の直接的な回復支援を指向したものと、A社会的要請への協力および協働として取り組んでいるものがある。それぞれについて以下、簡単に解説したい。

.1.薬物依存者・家族指向の援助

薬物依存者の回復支援だけでなく、家族の教育や回復支援のシステムが未整備であるため、家族の回復支援まで関与しているのが現状である。家族の支援をダルクが主体となって行うことは、薬物依存者の回復を中心に据えた活動を変質させる危険を含んでおり、あくまでも補完的活動と位置づけている施設が多い。
 援助は、薬物依存者・家族がダルクを利用していない段階からの援助と、ダルクを利用し始めてからの援助に分けることができる。薬物依存者・家族がダルクを利用していない段階からの援助は、ダルク・プログラムの骨格の一つである"薬物依存者に回復のメッセージを運ぶことを柱に行われている。このプログラムの実践として、医療・司法機関へのメッセージ活動がある。現在、25カ所の病院(精神科医療施設)に定期的にメッセージを運んでいる。普段連携がない医療機関であっても、本人・家族,病院からの要請があれば、面会を行っている。司法機関では、薬物事犯で拘留中の薬物依存者に対し、面会,裁判支援(情状証人や身元引き受けなど)、保釈期間の再犯防止と回復プログラムの提供などを行っている。これらの依頼は家族を経由してくるため、必然的に家族への初期介入と回復支援に関与が求められ、それぞれのダルクはなんらかの形で家族相談を行っている。
 ダルクを利用し始めてからの援助は、具体的な生活支援からスピリチュアルな成長の支援まで、多岐に及んでいる。スピリチュアルな成長を目指すダルク・プログラム、利用者の家族の教育、関係の調整、医療サービス利用の援助(通院や入院の支援、医療機関との治療内容の調整など)、福祉サービス利用の援助(自立支援法,生活保護受給などの手続きなど)、生活の自立・就労の支援(金銭管理のトレーニング、段階的な就労プログラムなど)を利用者に提供している。

 

 

2,社会的要請への協力・協働
 社会的な要請に対し以下の分野で協力・協働を行っている。
 教育分野では、学校での薬物乱用予防・啓発教育、教育関係者への教育・講演の要請は多く、かつてそのためにプログラムヘの支障が生じる事態が生じたこともあった。当事者の体験談を通して、間題への意識を高めたいという教育現場のねらいと未成年の薬物問題が一般化しつつある中で、より早くメッセージを届けたいというダルクの思いで協働が成立している。
 医療分野では、ダルクが福祉(回復)モデルをもち込んだことによって、古典的な慢性薬物中毒治療概念は遅まきながら薬物依存の回復支援型医療へ近代化しつつある。精神医療が社会内治療を進める中で、医療側より薬物依存者の受け皿としてダルクに協力を求める地域も多くなってきている。また、ダルクが早期介入することで、早期の医療連携が可能となっている。これによって、間題が深刻化し重症化する前に医療介入と医学的対応がしやすくなる効果をもたらしている。
 司法分野では、再犯防止(刑務所内再犯防止教育への協力)と保釈中・出所後の回復プログラムの提供と生活支援の領域での要請に応え協働している。開設当初からダルクの活動と司法機関とは、良い関係とは言い難いものであった。しかし、監獄法の改正,裁判の簡素化などで、司法機関としても実際に効果の期待できる再犯防止に取り組む必要に迫られてきた。これを契機に、矯正施設(刑務所、少年院など)内での再犯防止教育への協力という形で公式に協働が始まった。25カ所のダルクが、全国60カ所(刑務所51、少年刑務所3、少年院1、拘置所5)の矯正・更正施設での再犯教育に定期的に協力を行っている。薬物事犯として検挙された薬物依存者に対し、保釈中およぴ出所後の回復プログラムの提供によって、薬物問題に加え司法処遇による社会的な孤立の防止を支援している。
 福祉分野では、社会復帰支援、精神保健相談の支援、情報の提供とネットワークなどに寄与している。従来ほとんど未整備で敬遠されてきた薬物依存者の社会復帰支援のモデルを提示し、社会復帰に必要な援助サービスの受け皿となっている。また、行政機関の精神保健相談において、薬物間題についての直接または間接的な支援によって、相談機能を向上させる援助を行っている。家族の相談窓口としてはもとより・ダルク、NA、ダルクの家族会、ナラノンなどの回復にかかわる社会資源が広がることで、薬物間題に関する地域の祉会資源のネットワークが形成され始めている。薬物間題の社会資源ネットワークが整備されていない現状において、ダルクのもつ人脈と経験の蓄積は貴重な社会資源であり、これらの社会資源との連携力が、相談機関の質を左右するといっても過言ではない。
 研究分野では、ダルクの活動そのものだけでなく、情報やネットワーク、可能性までも含めさまざまな研究や調査に協力を行っている。疫学調査、回復モデルの実情、ダイバージョン(非犯罪化)など調査・研究を研究者らと共同で行っており、厚生科学研究などでその成果が報告されている。医療・福祉領域における回復モデルや治療共同体の可能性、司法領域におけるダイバージョン(非犯罪化)やドラッグコート(薬物専門裁判所)の可能性、福祉領域では回復者の社会資源化(回復者カウンセラーなど)など、福祉支援型医療、回復支援型司法、回復支援型福柾など将来的な可能性を提示している。

 

ダルクの課題と展望
 薬物関連問題は、時代と社会病理を反映する問題のモザイクであり、その概念も包括する問題も刻々と変化している。
 慢性的な資金不足、スタッフの質の向上、社会復帰の受け皿作り、薬物依存に他の精神障害を合併した重複障害者への対応、未成年者とくに義務教育中の薬物依存者への対応、薬物依存問題を抱える家族の回復支援体制の確立、関連機関との連携のあり方、行政機関との交渉など多くの問題が累積している。ダルク自身が対応し解決すべき課題もあれば、社会のシステムの変化や変革を待たなければならない間題もある。現実的には、ダルクを取り巻く環境は杜会的な認知に反して厳しさを増している。とくに財政面での厳しさが増している。病的依存の祉会復帰支援体制が財政的・制度的にも整備されることが必要であろう。
 また、ダルクの活動が全国に広がっているとはいえ、女性の薬物依存者の回復支援を行うダルクは全国に5カ所(栃木、東京、大阪、高知、宮崎)しかない。母子ともにケアを受けることができる入所施設は、現在一つもない。ジェンダーの視点を包括したプログラムとサービスには、マンパワー、専門性はもとより、より多くの費用が必要である。世代間伝達につながりやすいだけに、知的・財政的支援の下、一日も早く整備されることを願っている。
 問題・課題が山積みのダルクではあるが、相互援助の治療共同体としての本質とNAとの連携を失わないかぎり、その活動は支えられ、広がり、持続されていくと思っている。薬物依存に限らず、当事者活動が活発になされるコミュニティはより多くの同復の可能性を秘めた場所であり、ダルクをはじめ当事者活動がその本領を発揮できることを常に願っている。援助職者のみならず当事者活動にかかわる人は、当事者活動のもつコンセプトがより純粋に展開できるように静かにしっかりと見守り、援助するのが望ましいと考える。
 
 最後に、本稿を執筆するにあたり、多くの資料や意見を提供してくれたダルクの人たち、NA、そして回復の道なかばで天国に迎えられていった多くの仲問に心から感謝し、この文章を締めくくりたい。


 

1 ダルクの活動概要
@薬物依存者・家族指向の活動
1)ダルクを利用していない薬物依存者・家族
電話相談
病院・司法機関へのメッセージ
裁判協力〔弁護支援,身垢引き受け〕・保釈プログラムの提供など
2)ダルクを利用している薬物依存者・家族
回復プログラムの提供
家族の教育,関係調整
医療サービス利用の援助
福柾サービス利用の援助
生活の自立・就労の支援など

A社会的要請への協力
【教育分野】
学校での薬物乱用予防・啓発教育への協力,教育関係者への教育・講演
【医療分野】
福祉(回復)モデルの提示(医療サービスの多様化)
【司法分野】
再犯防止(刑務所内再犯防止教育への協力〕
保釈中・出所後の回復プログラムの提供と生活支援
【福祉分野】
社会復帰支援,精神保健相談の支援,情報の提供とネットワーク
【研究分野】
薬物依存に関連する調査・研究への協力
疫学調査、回復モデル、ダイバージョン、ドラックコート、治療共同体など

○ダルクの活動について

○家族の対応について
ダルクとは
ダルクとは

特定非営利活動法人 大分ダルク